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岩手大学（平山健一学長）は14日、全教職員を集めて緊急の全学集会を開き、教職員から学生教育に対する意見を求める。男性教授のセクハラ、学生の銀行強盗、楽器窃盗と昨年末から相次いだ不祥事について、今後の大学教育のあり方を模索する。
すべての教職員を集めるのは開学以来初めて。平山学長が「大学における人間教育」について見解を述べた後、教職員から学生教育について意見を求め、教員の意識を高めてもらう。18日には冬休み明けの学生に対して学長自らが事件を説明し、大学の姿勢を示すという。
今月4日の銀行強盗事件発生後、同大では調査委員会の設置に向け動き出している。調査委は現在、委員長に立身政信保健管理センター長が内定しており、ほかにも社会学、心理学などを専門とする7、8人の教員へ打診が行われている。
斎藤徳美副学長は「学生本人から話を聞くことはできないが、（行為に及んでしまった）手がかりをつかむために動くことは、人材育成を掲げる大学の責務と考えている。不祥事が続くのは大学法人化から9カ月が過ぎ、疲弊していた組織のうみが垣間見えつつあるからかもしれない。本学の学問教育は低下していないと信じているが、教職員一人ひとりができることを積極的に進めていくことが必要だと考えた」と全学集会の開催を説明した。
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