2005年 10月 10日 (月)
■ 岩手高原スノーパークが再開2年目のシーズンへ ゲレンデ改良して飲食部門を強化
再開から2年目のシーズンへ準備が進む岩手高原スノーパーク
雫石町の岩手高原スノーパーク(西方博支配人)は、営業譲渡による再開2年目のシーズンへ準備を進めている。昨季は目標の入れ込み数12万人に対し、リフト稼働107日で8万人だったが来場者、索道売り上げとも県下スキー場で4位と健闘。西方支配人は「2年目が正念場」とゲレンデの改良や飲食部門の強化などで入れ込み数10万人を目指す。12月16日オープン予定。
岩手高原スノーパークは昨年12月、7季ぶりにスキー場の営業を再開した。鈴木総本社(鈴木一正社長)の100%子会社スポーティング・マネジメント社が運営。鈴木総本社は昨年4月に民事再生法を申請したジェネラスコーポレーション(本社・東京都、権藤義弘社長、今年1月に再生計画認可)から営業譲渡を受けた。
今季は最大の商品であるゲレンデの大幅改良に着手。9月にカルガリー・ゲレンデがSAJ公認コース認可を通知された。来年2月の全日本学生B級アルペン大会開催を足がかりに、平日の利用客確保を図っていく。
スキーヤーとボーダーが住み分けしたゲレンデ設定にしたほか、ボーダー用の特大ジャンプ場整備へ盛り土造成をしている。
西方支配人は「ここはファミリー、シニアの愛好家、若いボーダーなど各層が混在し、あらゆるジャンルが楽しめる。2年目は一つずつ落とし込み、どうサービスしていくかだ」と話している。
キッズゲレンデをセンタープラザのレストランやキッズルームから見えるよう位置を変更。親が安心して子供を遊ばせられるようにした。索道担当者に高速、ゴンドラを含む6基のリフト乗り場に雪像を製作させ、どの雪像が気に入ったか投票制で商品が当たる企画など従業員にも遊び心を持って取り組むよう計画している。
ほかにレストラン部門の充実、昨季に続き地元の飲食店などの協力で屋台やナイター対応の出店も募るなど食の強化。場内放送としてプラザにサテライトスタジオを設置。ラジオ局のパーソナリティーを起用し、DJをしてもらう構想もある。地元参加による情報提供も検討中。
今季から本格的に経費管理の一切を同スキー場の裁量で展開する。人員は社員4人と季節雇用の従業員計90人体制。西方支配人は今季から同社系列の山形県東根市にあるスキー場の支配人も兼務。このため系列の群馬県水上町にあるスキー場元支配人が副支配人のポストに就任した。
西方支配人は「いきなりの正念場。再開に沸いたお祭り騒ぎは終わった。2年目が勝負」と意気込む。
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