県教委は12日、小学3年から中学3年までを対象に先月、実施した07年度県学習定着度調査の結果と、4月に行われた全国学力学習状況調査（全国学力テスト）の分析結果の一部を公表した。これによると、英語は中学2年になると全体の正答率が低下し、さらに個々の正答率もばらつきが大きくなることが分かった。今年度から、正答率の分布に着目した「箱ひげ図」と呼ばれる新しい指標を分析に導入した結果、理解度のばらつきなど、全体の平均点だけでは分かりにくかった指導上の課題も見えてきた。
「箱ひげ図」では、最高得点を100として正答率の分布を把握する。分布の中央にいる生徒の正答率を「中央値」、同様にして「75％値」「25％値」を出す。例えば生徒数が100人の場合、正答率順に並べて50番目にいる生徒の正答率を中央値とする。
10月3日に実施した県学習定着度状況調査の結果を分析すると、小学校は国語、算数とも中央値は70以上で低くはないが、分布の幅は大きいことが分かり、定着が十分とは言えないとしている。
中学校の英語は、1年生の中央値88・9と比較すると、2年生が58・3、3年生が63・9と大きく低下、分布の幅も広がる。
5教科を調査した中学2年の英語以外の中央値は国語69・0、数学60・0、理科66・7、社会60・6。分布の幅もあり、中学校では「全般的に定着が不十分」と分析している。
全国学力テストの結果でも、全国との差が指摘されている中学校の数学は知識、活用の問題とも中央値が低い上、分布の幅が大きく課題が裏づけられた。
10教育事務所ごとの分析も全県と同様の動向で、地域的に際立った差は見られなかった。
箱ひげ図による分析は児童生徒個々の調査結果を県教委に一極集中させるシステムの導入によって今年度から可能となった。
小岩和彦義務教育担当課長は「すべての児童生徒に基礎・基本を確実に定着させることが最大の目標。平均正答率を上げることだけでなく、正答率のばらつきをなくしていくことが求められる」と説明している。
県学習定着度状況調査の平均正答率は次の通り。
小学4年＝国語69％（前年度71％）、算数69％（同75％）。小学5年＝国語72％（同76％）、算数74％（同75％）。
中学1年＝国語69％（同69％）、数学63％（同69％）、英語84％（同84％）。中学2年＝国語66％（同69％）、社会59％（同58％）、数学58％（同56％）、理科64％（同55％）、英語59％（同65％）、中学3年＝英語64％ |