2008年 8月 4日 (月) 

       

■  産直在庫をネットで確認 紫波町の赤沢組合、県立大がシステム開発

     
  店頭のパソコン端末に表示された在庫情報  
 
店頭のパソコン端末に表示された在庫情報
 
  県立大ソフトウエア情報学部菅原光政教授の研究室と紫波町の農事組合法人赤沢農産物直売組合(作山幸三組合長)が共同で開発を進めている産直センターあかさわの情報システムに、消費者がインターネットを通して、売られている野菜や果物などの在庫状況をリアルタイムで確認できるシステムが加わった。農業とITを組み合わせ、生産者だけでなく消費者へのサービス向上も図っていく。

 この「在庫情報配信システム」は7月25日から稼働。生産者が出品した商品の在庫数をホームページ上で表示している。情報は品目別に整理され、レジでの売り上げを基に15分ごとに更新。約750品目の情報が発信されている。

  さらに店頭のパソコン端末では「○○さんの作ったトマトが、○時に入荷し、○円で売られていて、在庫はあと○個」というような詳しい情報も提供。出荷のために訪れた生産者や特定の商品を探す消費者が、店頭で迷わず目的の棚に行けるよう、各商品の棚位置を検索できるシステムも加えた。

     
  組合員にシステムを紹介する竹野准教授(右)  
 
組合員にシステムを紹介する竹野准教授(右)
 
  同研究室と同組合の共同プロジェクトは06年7月の紫波町と県立大の包括協定締結をきっかけにスタート。これまで、タッチパネル操作で商品ラベルを発行し、同時に入荷数や在庫・売り上げを管理するシステムや、こうした情報を生産者が携帯電話やパソコンで受信できるシステムを開発、実用化してきた。

  県立大で生産者向けのパソコン講習会も開き、ITが使える組合員のすそ野を広げている。

  組合員の藤島京子さん(51)は「パソコンも慣れれば使えるようになるし、そうなっていかなければならないと思う。県立大とのプロジェクトで全体が活性化している」と話す。今回、消費者向けのサービスも追加され、農業とITを組み合わせた事業のさらなる広がりが期待される。

  同研究室の竹野健夫准教授は「生産者だけでなく消費者へ情報提供の窓口が広がった。さらに商品を育てるプロセスなど生産履歴につながるような情報を提供できれば、安全・安心が向上するのではないか」と語る。当初から開発研究に参加する大学院1年の葛西翔太さん(24)は「システムの開発は難しいが楽しい。できるだけ多くの声を聞き、より使いやすいものに改善していきたい」と意欲を燃やしていた。

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