盛岡タイムス Web News   2018年   9月  1日 (土)

       

■ 〈体感思観〉 編集局 泉山圭 ドローン活用の可能性



 ドローンと聞くと、これまでは空撮用の機材というイメージが強かった。最近は点検業務や農薬散布、精密測量などさまざまな分野に活用が広がっている。メーカーや団体と協定を交わし、災害時に人が入れない場所にドローンを飛ばして被災状況を確認する自治体も増えた。離島や山間部での荷物の輸送が始まるとの報道もあり、商業分野でも注目を集める。

  先日、いわてドローン操縦士協会が滝沢市に開設した常設型屋内ドローン研修施設を取材した。物流倉庫を活用した施設は、高い安全知識と技能を有する操縦士の育成を目指し、天候に左右されずに研修を行うことができる。

  オープニングセレモニーで、同協会の石川啓理事長は「少子化、超高齢化社会を迎え、地方においては著しい労働力や担い手の不足が顕著で、ドローン活用の期待は非常に高い」とドローンの将来的な可能性の高さに触れた。

  人材不足や高齢化が進む農業分野では、特にもドローンを含む最先端の技術を導入した省力化や効率化が目覚ましい。情報通信技術(ICT)やロボット技術などを用いたスマート農業の活用が注目を集める中、開催された県主催のいわてスマート農業祭NEOの会場でも、農業用ドローンを紹介するブースの数はかなり多かった。

  秋田県のメーカー、東光鉄工の担当者から説明を聞き、ここまで技術が進んでいるのかと驚か
されたのは、水稲生育調整と適時・適量自動追肥システム。ドローンに搭載した近赤外線カメラで上空から撮影して米の育成状況を把握し、5bメッシュでのほ場内分析を実施。生育状況に応じて、エリアごとに必要な追肥量を導き出し、別のドローンの機材を用いて自動で量を調整しながら肥料を散布する。秋田県の大潟村で試験導入している。

  現在は、国のしばりでドローンの自動航行に制限があるが、将来的に自動航行が可能になると、農地の上空を飛行するドローンの姿が農業の新たな風景になる日が来るかもしれない。


本ページ掲載内容の無断転載を禁じます
ホームページに関するお問い合わせ、取材に関する情報は
E-Mail:hensyuu@morioka-times.com
盛岡タイムス宛てにお願いします